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あなたの年収多すぎません?この年収は必要か?自問自答してみた結果

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サラリーマンの可処分所得は年々下がっているそうですが、無理に仕事を頑張った代償としてストレス発散で大金を使っていませんか?

本当に自分に必要なお金を把握して、収支をコントロールすることは人生を豊かに暮らすために必要なことだと40歳を超えてからつくづく実感します。

そこで、あえて問います。

『あなたの年収は多過ぎませんか?』

あなたの年収は多過ぎませんか?

お金持ち

独身の40代、50代くらいの男性に聞きたい。

  • 年収をもっと増やしたいですか?
  • 年収を維持し続ける必要はありますか?

 

残業で遅くまで仕事をしている人は、一度立ち止まって考える必要がありませんか?

私はこれから週休3日制度を使ってスローライフをする予定です。

その代りに年収が減額されます。

出勤日数に比例して減額されるので、およそ年収の2割が減額されます。

もちろんもらえる年収は多い方が嬉しい気持ちは理解できます。

私も20代、30代は意味もなく1千万円の年収を目指していた時期もあります。

そして30代後半で1度年収が1千万円を超えた時期がありました。

けど、何も変わりません。年間貯金額が増えるだけでした。笑

その代償は膨大な残業時間です。自分の時間を会社に差し出してもらえるのがお金でした。

そして40代になるとお金なんて生活出来れるだけあれば十分だと考えはじめます。

以前の記事で

  • 週休2日残業なしで50歳から10年間働いたとき
  • 週休3日残業なしで50歳から10年間働いたとき

 

の2パターンで老後資産がいくら出来るか?を計算しました。

老後のための資産形成
週休3日勤務で収入が減額されても生活費や老後資産に問題はないのか?週休3日で年収が2割カットとなった場合に老後資産を形成することが可能か?そもそも生活費は足りるのか?について計算した記事です。結果としては金銭的な問題はなさそうです。...

この計算をして週休2日で働き続ける必要はないと確信しました。

ただこれの極論がフリーランスになって会社を辞めることですが、会社を辞めることはおすすめしません。

なぜなら、会社からの保護がなくなり防護力ゼロで戦いに出るようなものです。

かなりの攻撃力を持っている人でなければフリーランスで生き残れないでしょう。

自分の実力を見極めることも重要です。

会社を辞めるのは危険

見えない危険

よくネット上では脱社畜とか会社員はオワコンとか煽っているインフルエンサーがいます。

当然、フリーランスを相手に商売しているインフルエンサーが自分の顧客を増やしたいだけのポジショントークなのはバレバレですが、本気で信じている人も多いようなのでビックリします。

なので、会社員を辞めるリスクやデメリットについて考えて欲しいです。

  1. フリーランスは賃貸物件を借りにくい
  2. フリーランスはクレジットカードを作りにくい
  3. フリーランスは社会的な信用はゼロです
  4. 健康保険、年金、税金などの支払いは自己管理
  5. 毎月の固定給がない不安やストレス
  6. ケガ、病気で無給生活に突入
  7. 仕事を取る為の人間関係によるストレス
  8. 確定申告のため経理の知識が必要
  9. 自分で全てを考え・決断しなければいけない孤独

 

ちょっと考えただけで沢山でてきます。

そして、あなたが会社で仕事ができているのは会社という信用のある看板が背後にあるからです。

あなたの実力が社内で評価されていても、それがそのままフリーランスでやっていける保証はゼロです。

会社の制度を利用しよう!

書類チェック項目

じゃーどーする?ってなりますよね。

以下の方法で自分の働き方について考えるべきです。

  1. 自社の制度を調べる
  2. 自社の制度が変わるまで待つ
  3. 働き方改革に積極的な企業に転職する

 

やっぱり、最初のステップは自社の制度を調べることですよね。

自分の会社の制度なんだけど、自分に関係ないと思いこんで知らない会社の制度ってかなり多いんですよね。

うちの会社に導入された週休3日制度も同僚に聞いたら、そんなのあるの??って聞き返されました。

週休3日制度でなくても、時短勤務など頑張らなくてもほどほどで仕事をする選択肢は何かあるのではないでしょうか?

また、今後も働き方改革で勤務形態は大きく変わっていくと思いますので新しい会社のルールで週休3日制度が導入されるのを待つのもありでしょう。

もし、会社が働き方改革に後ろ向きで改善される余地がない会社なら、その会社の将来性はないと考えて、働き方改革に積極的な企業に転職するというのもアリでしょう。

自分の人生の選択肢を増やすためにも年収が多いという面だけでなく、就職先として働き方の多様性について調べるのも重要なポイントです。

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